ライトコインとは⁉暗号資産の特徴を解説

暗号資産
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ライトコイン(LTC)

(2020.01.07.改訂)
ライトコイン(LTC)は、2021年1月3 日時点で9,350億円の時価総額を誇り、時価総額第5位につけるメジャーな暗号資産(仮想通貨)です。
通貨単位はLTCです。

●PJ名称 ライトコイン(Litecoin)
●通貨単価 LTC
●通貨順位 5位(前回第4位**)
●時価総額 9,350億円(前回19,184億円**)
●通貨価格 14,035円(前回14.741円**)
●発行枚数 18,400万枚 (上限)
●公開時期 2011年10月公開
●承認法式 PoW(Proof of Work)
●提唱者  チャーリー·リー(Charlie Lee)
(*順位、単価、時価総額はCoinMarketCap 2021.01.03.発表データより集計)
(**前回の順位、時価総額はCoinMarketCap 2019.06.20.発表データより集計)

アルトコインの先駆者

ライトコイン(LTC)は元Googleエンジニアのチャーリー・リー(Charlie Lee)氏によって開発された仮想通貨(暗号資産)です。
ビットコイン(BTC)イーサリアム(ETH)の様に派手な印象は無いですが、アルトコイン(ビットコイン以外のコイン)の先駆け的な存在として安定した人気を誇っています。
ライトコイン(LTC)には発行主体は存在しませんが、リー氏が代表を務める「ライトコイン財団」がの技術面の管理などを行なっています。

ライトコインはシルバーを目指す

ビットコイン(BTC)が公開されてから2年後の2011年10月、 Googleのエンジニアだった経歴を持つチャーリー·リー氏が、 ビットコインのプログラムをベースにした独自の仮想通貨(暗号資産)ライトコイン (LTC)を公開しました。
その意味では、 ライトコイン(LTC)はビットコイン (BTC)から派生したコインと捉える事もできます。
リー氏は「ビットコインがゴールドを目指すならライトコインはシルバーを目指す」として、より日常で利用しやすい仮想通貨(暗号資産)の開発を進めました。
ライトコイン(LTC)の主な特徴は、送金できる処理速度の速さと、マイニングの難易度が低いと言う点になります。
ビットコイン(BTC)の日常生活に使って行く上での弱点に焦点を当て、そこを改良したコインと言う性格のものでもあります。

処理速度が速い

ビットコイン(BTC)では、取引の記録をまとめた固まり(ブロック)を10分毎に生成する設計になっています。
なのでビットコインの取引では、記録の承認に約10分の時間を必要とします。
けれどそれでは日常的な決済には実用的とは言えません。
お店で決済処理をして「承認が降りるまで10分待って下さい」と言うのでは中々商売はしにくいでしょう。
これに対してライトコイン(LTC)では、ブロックを2分半毎に生成する設計になっています。
つまり取引も約2分半で処理が出来る為、大幅に処理時間を短縮できる事になります。
但し現在では、リップル(XRP)を筆頭にライトコイン(LTC)よりも取引承認時間の遥かに短い仮想通貨(暗号資産)が続々と登場してきています。
送金時間が短かいという優位性は失われつつあると言えます。

マイニングが容易

ビットコイン(BTC)では、取引の増加と共に、マイニング(採掘)の難易度もコストも格段に上昇しています。
マイニングはコンピューター(CPU)の処理能力が結果を左右し、それに加えて作業には大量の電気を消費します。
その為ビットコインのマイニングは、今や大企業や国家的機関が電気代の安い国や地域にマイニングセンターを作って争う競争の場となっています。
もはや個人が自宅のPCでマイニングに加わって利益を出す事は非常に難しくなっています。
ライトコイン(LTC)のマイニングは、ビットコイン (BTC)よりも遥かに難易度が低く、マイニングに参加する余地がまだ残されています。
とは言え、やはりにこでも圧倒的マイニングを持つ企業や機関との競争がそれなりに存在する事は事実です。
また、マイニングの難易度がより低く設定されているという事は、技術的に見ると、マイニングで報酬を得やすくなる事と同時に、ハッキングが容易になると言う事でもあります。
もちろんライトコイン (LTC)独自のセキュリティ対策もありますし、元々が簡単なセキュリティレベルではありませんが、 特性としてはそう言う事が言えます。

マイニングの半減期

ライトコイン(LTC)は、2019年8月にマイニングの半減期を迎えます。
半減期はビットコイン(BTC)などでも見られる仕組みですが、一定の期間毎にマイニングで獲得できる報酬が文字通り半減する事になります。
ビットコイン(BTc)もライトコイン(LTC)も、発行枚数には上限がある為、 無限にコインをマイニング(採掘)し続ける事はできません。
その為、一定期間毎に採掘量を半減させて最終的にはOにする様に制度設計されています。
半減期を迎えると、新規コインの供給量が減って行く事になるので価格の上昇圧力になります。
半減期前後の価格動向には注意が必要です。

決済端末LitePayの蹟き

米国の一部店舗では、 ビットコイン(BTC)やビットコインキャッシュ (BCH)で決済できる端末「BitPay」が導入されています。
ライトコイン(LTC)でも専用支払い端末の 「Lite Pay」の展開を始めていました。
Lite PayはBit Payよりも高速で、しかも低コストで決済の処理をする事ができ、法定通貨の決済をスムーズにする端末として普及に期待が掛かりました。
ところが2018年3月6日、ライトコイン財団は突然、Lite Payのサービスを終了する事を発表しました。
Lite Payの実用化を開始した直後と言ってもよいタイミングでの発表でした。
Lite Payは、 ライトコイン財団とは全く別のLite Pay Inc.と言う企業が事業を展開していたのですが、財団側がLite Pay Inc.社の事業の進め方に疑念を持ち、事業を打ち切ったと言う事の様です。
しかしながら、結果としてライトコイン(LTC)の実用化への取り組みが大きく質く事になりました。

創業者がコインを売却

2017年12月、ライトコイン(LTC)の開発者でありライトコイン財団代表でもあるチャーリー·リー氏が、自身の保有するライトコイン (LTC)を全て売却したとネットの掲示板で発表しました。
コイン売却の理由は「コインを保有しているとポジショントークが多くなり公正を保てないから」としています。
詳細は明らかにされませんでしたが、中央集権的な管理を嫌うカルチャーの強い仮想通貨(暗号資産)ユーザー達からは概ね好意的に受け取られた様です。
少なくともこの点では、ライトコインがリップル(リップル社が大半のコインを保有している)などとは全く違う方向性を示したと言えそうです。

ライトコインの動き

2018年1月12日、ライトコイン財団はトークンベイとパートナーシップを結ぶ事を発表しました。

2018年8月10日、SNSのテレグラムでライトコイン(LTC)を送金できる計画「Lite.im」が発表されました。
ライトコイン(LTC)の残高の確認や、他のウォレットへの送金ができたり、ウォレットが無い相手でも電話番号が分かれば送金先を指定できる機能などを実装します。

2018年9月28日 米国の仮想通貨取引所「ジェミニ」でライトコイン(LTC)の上場が決定しました。

2018年10月19日、新バージョンCore 0.17のリリースにより、ライコイン(LTC)の手数料がこれまでの1/10になることが発表されました。
このバージョンアップにより、ライトコイン(LTC)の送金手数料は2015年時点の水準にまで戻りました。

まとめ

ライトコイン(LTC)は、 日常で使えるコインを目指して着実に歩みを進めし、試行錯誤をしながらその実用性を磨いています。
イーサリアム(ETH)やイオス (EOS)などは、壮大なプランやスペック計画を打ち出してユーザー達を惹きつけていますが、具体化・実現化の点ではライトコイン(LTC)が相当に先を行っています。
個々の機能では、ライトコイン(LTC)を上回る機能を持つコインも多数出てきていますが、それと実際に普及するかはまた別の話です。
もしかすると実用化にひた走るライトコイン(LTC)が、近い将来、仮想通貨(暗号資産)の中心にいるかも知れません。
今後の動向に注目です。

今日も最後までお読み頂き、ありがとうございました。

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